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原油価格は上昇するか?がんばれサウジ

 がんばれサウジ、原油価格安定化に向け大きく減産

下記掲載の記事にあるようにサウジアラビアがOPECの盟主として、原油価格安定化に大きく貢献しています。

OPECの減産合意後上昇していた原油価格も足元は不安定な動きになっています。

下記のグラフではサウジが減産目標を大きく上回る減産を行なっているのに対し、イラクやUAEなどは目標を下回っています。

米国のシェールオイルの生産が拡大しそうな状況を考えるとOPECの減産がなければ、原油価格は下落すると思われます。

 2016年2月には1バレル=25ドル前後まで下落し、エネルギー関連株式を始め大きく下落した資産クラスが多くありました。

原油価格か大きく下落した場合、影響を受ける資産クラスを掲載しておきますので参考にしてください。

  • エネルギー関連株式
  • MLP
  • ハイイールド債券
  • バンクローン

 逆にこれらの資産クラスは原油価格が下落した後、反発するときには投資先の有力候補となります。

また、原油関連投資として、原油価格に連動するETFや投信がありますが、こちらはロールコストの問題がある為、注意が必要です。

原油価格が上がっているのにETF・投信がそれほど上がらないということが発生します。

原油関連ETF・投信のロールコストの問題は「ETFの概要(原油等コモディティ関連ETFは注意が必要) - ファイナンシャルスター」をご覧ください。

MLP、バンクローン、ハイイールド債についてのセールストークは「投資信託のセールストークとポイント」をご覧ください。

2017/3/25日経朝刊 

原油50ドル台に反発の見方 サウジ、減産合意の乱れに圧力     

 原油相場に反発シナリオが浮上している。ニューヨーク市場の先物は米国の在庫増加を受け、2016年11月に石油輸出国機構(OPEC)が減産を決める前の水準に下がっている。ここに来て減産の大半を担うサウジアラビアが足並みの乱れをけん制しはじめた。「調整役」の圧力が再び価格を1バレル50ドル台に押し上げるとの見方もある。

 

 

 日本時間24日夕の時間外取引で、ニューヨーク先物は1バレル48ドル前後で推移した。OPECの減産合意以降は50ドル台を維持し、1月3日には一時55.24ドルをつけた。50ドルを下回ったのは米国の原油在庫増が鮮明になった3月初旬からだ。

 米エネルギー情報局(EIA)が22日発表した米国の原油在庫は5億3311万バレル。現在の統計を採用した1982年以降の最高水準だ。シェールオイルの増産に加え、冬の暖房油需要期と夏のガソリン需要期のはざまで需要が鈍っている。

 だが最近の原油安について、日本エネルギー経済研究所の小山堅首席研究員は別の要因を指摘する。「OPEC加盟国やロシアなど非加盟国による減産の足並みの乱れを市場が警戒し始めた証拠だ」という。

 減産対象から外れたリビア、ナイジェリアを除く加盟11カ国の減産幅は日量128万6千バレル。達成率は目標枠の110.5%に達した。内実はサウジが目標枠の1.5倍を超える日量74万7千バレルを減産している。

 

 

 イランは実質、日量10万7千バレルの増産で、イラクの達成率は7割、アラブ首長国連邦(UAE)は63%にとどまる。サウジの減産に乗じた足並みの乱れを市場は見透かしている。小山氏は5月の次回OPEC総会で加盟国が減産を解除すれば「40ドル割れの可能性もある」とみる。

 この状況を受けて、サウジは動いた。ファリハ・エネルギー産業鉱物資源相は3月上旬に「ただ乗りする者の負担を永遠に負うつもりはない」と発言。減産解除をちらつかせ、他の加盟国をけん制した。

 減産継続は原油市況を維持する大前提だ。加盟国も事情は十分認識している。OPEC最大の生産量を誇るサウジがスイングプロデューサー(需給調整役)の役割を放棄すれば市況は混乱する。

 石油天然ガス・金属鉱物資源機構の野神隆之主席エコノミストは「サウジは今回も加盟国をけん制して歩み寄りを図る。そしてロシアの減産目標達成も確約させる」と予想する。「経済制裁で老朽化した油田が多いイランの増産は困難」(住友商事グローバルリサーチの高井裕之社長)との指摘もある。5月の総会までにサウジの圧力で加盟国が減産幅を拡大すれば、原油価格は再び50ドル台を回復すると予測する市場関係者は多い。

 

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